私の関心領域について書いています。スクーター、経世済民、貨幣観が主な領域です。
ユーザー「matsudata」の検索結果は以下のとおりです。
ほぼ日、サイトチャックしてたのですが、アサヒサイクルにてセール品となり、31%OFFの値が付いた。数日前までは、95700円が、66000円になっているではないか！。二年は乗りますから、600日乗るとして1日110円だ。メンテ費用を加算して+150円＝270円程度だな。日に300円みるとして・・・。とか一応考えて、ポチリました。
マリン様です。米国メーカーですが、中国製造かな？。
この様なデザイン、仕様で、国産が欲しいとか言っても、部材の殆どは他国製造であり、100%国産なんてのは非常に難しい。
普通免許で運転出来る3500kg迄のトラックに買い替えようかと、お世話になっているディーラーへ問い合わせしたら、要するに鉄が足りないから安易に受注出来ないとか言うのですよ。「鉄が足りない？は？。」一体どこの途上国の話かと、耳を疑いました。我が国の事なんですよ。。。
早速、財務省貿易統計から落としてみました。
資源に於いては概ね同じような推移なのですが、具体的に見てみると確かに「鉄が足りない」とか言う事も理解出来なくもない。国力の低下と比例するこれらの推移には、心底恐怖を感じますね。
2023年迄の年間推移だとこうです。
リーマンショック時より酷く、あのコロナ騒動でロックダウンを強制させられたあの2020年のほぼ横ばいって。。ヤバいですね。
で、１－８月間の推移ですと、上のグラフの通り酷い推移です。
2004年が輸入のピークですので、2004年比を折れ線で見ますと非常事態を感がマシマシです。
我が国の鉄は、オーストラリアと、ブラジルからの輸入で成り立っている。
グラフ上に記載を忘れましたが、各年1月から８月迄の推移です。
2023年12月18日、日本製鉄が米鉄鋼大手USスチールを買収すると発表するのも腑に落ちますね。関心領域に入ってこないと、理解出来ない事です。儲かるから？とかそれだけの理由では無いですね。米国サイドも国家観丸出しで政府が反対を表明していますよね。まぁ、当然の発言だと思います。
おそらく、他国に買い負けしているのでしょう。政府の補助金ですが、ひじょうにくだらない例の脱炭素に向けた開発へはつける方向なのでしょうか？。ホントに馬鹿だよね。カーボンニュートラルだってさ！wwwwwwwwwwwwwwwwwwwww。
馬鹿じゃないの！
地球温暖化は人間界が起こしたそうですwwwwwwwwwwwwwwwwwwwww。
あほか！。少しは自分の頭で考えて、それに染まって無い本を読んでみなよ。。
国連大好き軍団には永遠に理解出来だろうけどね。
あのさ、国連さんとて、事実がバレちゃうと不味いから、幼稚な国々を使っているだけ。
朝から晩まで、毎日毎日、カーボンニュートラル、カーボンニュートラルと唱えて、しないでも良いとまでは言わんけど（工場近隣住民の環境を考えると）、それが温暖化を防ぐんです！なんて、無知丸出しで胸張ってる場合では無いでしょうに。。
「大様は裸ですよ！」と、ハッキリ言える社長誕生はいつの日か？
各業界そうなんですけどね・・・・うちもね・・・。
あ、日本人の殆どじゃないのwwwwwwwwwwwwww。
ともあれ、第三次世界大戦中ですから、資源の無い敗戦国は利用されるだけですよ。
じゃあ、どうすりゃ良いのさ？
先ずは、正しい貨幣観を身に付けて下され。
見積もりですが、あれから一カ月経つけど、ペラ一枚のファックスも無し。
1997年には563万人いた建設雇用者が、現在では399万人まで縮小した。
264万人（1997年比29.1%減）減りました。かつての563万人を維持（技術と経験の維持も含まれる）していたのが、政府の需要である事は明々白々。政府固定資本形成は、1995年の49兆から26.1兆へ、27.4兆円も削って来た。ピーク時の46.7%減ですよ。
毎年、過去最高を更新とか言ってる災害に、国は備えて来た等と言えたものでは無いし、そのような事を言う政治家がいたとしたら、そいつは噓つきです。
因みに就業者の推移です。
当然ですが、雇用者推移より大きな数量となります。現場で技術サービスを提供する能力を持った方々が1997年比で202万人減です。202万人ですよ。▲29.5%です。
政府が備えに対する投資を削減し、毎年繰り返される災害にどう対処しろと言うのだろうか？。
こう言ってます。
「災害に備えましょう。ハザードマップを見てください。」以上
仮に、政府支出が抑制される事なく、ピーク時の49兆が継続されていたとしたら、
今より遥かにましなインフラの強靭化が達成出来ていたはずだし、雇用も守られ、むしろ増えていただろう。つまりは政府支出も、もっと穏やかな推移で済んだ事だろうし、税収も増えた。ここで言う税収とは過剰なインフレ率の調整がされるだけであり、財源を税収に求める事では無いのは言うまでも無い。
まぁ、それにしても確かに酷いですね。
1995年、武村の財政危機宣言とやらもそうだが、将来世代へのつけの先送りとなるとか言って国庫債券発行を減らし、増税により財政余力とやらを確保すべきとか言って来た偉い方々、さて、あなた方の政策の成果として、脆弱化したインフラしか持ちえぬ現世代が背負う、そのツケですが、さらに金を使わず、強靭が出来るとでも思っているのだろうか？
あなた方が死ぬまで待つ？
そんなに国民は馬鹿では無いですよ。
きっとね。
地元の外国人は今何人いるのか？
統計データは誰でも落とせるようになっていますので、暇な人は調べてみると面白いですよ。
1995年から10万1664人増えたようです。
外国人の統計が入りだしたのが2013年からだと見受けられますので、外国人の比率を見たいので、グラフにしてみます。
結果は、ご覧の様に、「外国人が増えただけ」と言って良い程の比率に仰天。
子供たちはどうなのかと言うと、こうなりました。
想像通りですが、数値で見ると、正直がっかりですよね。
一番嫌だなぁと、思うのは、外国人が占める割合が10％代に突入して行く事が濃厚だと言う事です。何しろ母数が増えてますから、確実とはあえて言いませんが・・・。
で、この方達には、少なくとも日本の「国体」は宿らないのですよ。
その比率が10%超えて来る世代が誕生しちゃうって事です。
邪な政策により我が国はこうなりましたが、今を生きる国民がそうとうにしっかりとしないと、ここで言う「しっかり」とは、日本人と外国人を区別すると言う事です。
もっと言うと、「貴方は外国人だよね？日本のルール分かるよね？国体が理解出来ますか？生活習慣が理解できますか？日本語解りますか？困ったら母国語は通用しないよ？」等々、口に出来なくとも、少なくともこれらの認識をもって接する事です。
そうは言っても日本人にも酷いのは山ほどいますよ。それでも相対的な割合は少ないじゃないですか。同じ言語で、説得する事も可能だし・・。
それが完全に出来ないとは言えないけどさ、それこそ相対的に出来ない方がの割合がふえちゃうでしょ？。これが不味いのですよぉ～。
これらに対して違和感があり、怒りを感じたり、差別だ！とか言い出す外国人は、日本にいてはいかんのです。耐えがたいのであれば、母国に帰るしか選択肢は無いのですよ。
